本書は２００２年１月に出版した「
情報消費社会の経営戦略」（経済産業調査会刊）を、内容、タイトルを含め、全面的に見直して新たに改訂版として出版したものです。
今日、モノ主体の時代が終わり、情報主体の時代が訪れようとしています。
今日の経済社会でもっと大きな広がりを見せているのは、情報そのものが生活者によって消費対象とされ、また企業にとっても情報価値そのものを創造することが経営の目的になりつつあるという重大な事実です。
例えば、今もし、ブランドもののバッグを下げて歩いているとしたら、それは、単なるモノではなく情報です。そうしたブランドマークの意味するところの高級感、信頼感、デザイン性などに惹かれてバッグを購入したはずです。つまり、他のバッグよりも多少なりとも高額なお金を支払ったとしたら、それは、モノに対してではなく、情報にお金を支払ったことになります。逆にいえばそのバッグの価値の何割かは情報によって構成されていると言ってよいでしょう。
こうした事例は、ブランド品の高級バッグにかぎりません。私たちの身のまわりを見渡せば、ほとんどの商品の、そしてその少なからずの価値部分がこうした情報の価値から成り立っていることがわかります。
いわゆるブランドにまつわるさまざまな情報や、デザイン作業によって付加された情報、あるいは広告宣伝などによって付加された情報などを私たちは消費しているのだと言ってもよいでしょう。
もちろん、そうしたモノに付加された情報だけでなく、はっきりと情報商品とわかるものも私たちの身のまわりにあふれています。例えば、テレビ番組、映画、新聞、雑誌・出版、音楽、演劇、キャラクター、ゲーム、最近では、膨大な量のネット上の画像・映像情報など、それらをあげてゆけばきりがありません。
著者は、このような、「消費対象としての情報」が台頭し始めた今日の社会を、とくに「情報消費社会」と呼ぶことにしました。それは、手段としての情報ではなく、消費対象そのものとしての情報が中心にすわる社会です。また逆に、企業の側からいえば情報はもはや経営の手段ではなく、経営の目的そのものになったと言ってよいでしょう。つまり、企業にとってもどれだけ魅力的な情報商品を生産できるのか、あるいは自らの商品にどれだけ魅力的な情報の価値を付加できるかが発展のカギとなりつつあります。
そして重要なことは、そのためのマネジメントです。情報価値のマネジメントという聞き慣れない議論をするに際して、著者はできるかぎり、情報周辺の言葉の定義やその使い方についてもくわしく説明を試みており、その上でマネジメントの具体的手法の展開についても抽象的な議論を避け、実際のビジネスの現場でより役立つよう心がけています。
